【スポクラコラム#2】一般企業において、スポーツに関する事業検討をするチームをどう作るか?

最終更新: 2018年11月19日

スポーツとビジネスについての関心が高まる中で、「うちの会社でもスポーツについて検討したい」という問い合わせが増えています。 その中で 「どういう組織に検討を任せた方がいいのか」 「どういう人材に他社では検討をしているのか」 「どのように進めているのか」 という質問が多いように感じています。 知っている限りでの20社程度の状況をまとめると、下図のようになっています。


経営企画に任せている会社、オリパラなどのライツ管理もあるため広報部に任せているところなど、様々です。 また、「スポーツ事業企画室」のようなチームを立ち上げるところも増えてきました。 また、外資系の企業は新たなデジタル分野のチームを立ち上げ、その中のミッションとしてスポーツ領域を戦略領域として設定するケースが多いです。 さらに外資系の方はそういったstrategic planning teamに経験者を新規採用するケースが多いですね。 私の知人だけでも最近こういった感じの新天地でご活躍の方が6、7名はいらっしゃいます。 おそらくこのスポーツに関する事業検討を本格的にやる場合、もう一枚の添付の図でつけたように、実は結構いろいろな組織要件が必要となり、内部の人材だけでは不足するケースが多いからだと考えられます。




ぜひともこういった動きが加速し、スポーツ産業への投資が増えるといいなと感じます。


執筆者

石井宏司

株式会社スポーツマーケティングラボラトリー コンサルティング事業部

執行役員


東京大学大学院卒業(教育学修士)。研究テーマはインターネットと教育、オンラインのラーニングコミュニティ生成について。1997年にリクルートに入社。インターネットの新規事業、他社との事業アライアンス交渉、地方創生コンサルティング、メディアによる地域活性ビジネス、企業再生コンサルティングなどに従事。2009年に野村総合研究所に経営コンサルタントとして入社。経営改革、新規事業、企業再生などのテーマでコンサルティングを行う。2014年頃よりスポーツを中核とした都市再生や新成長産業としてのスポーツ産業の成長支援に携わるようになる。

スポーツ庁未来開拓会議提言、大学スポーツ改革検討会議委員、スポーツ庁技術審査員、沖縄スポーツ産業クラスター形成実行委員、大阪経済大学客員講師(スポーツ情報学)、関西財界セミナー2016スポーツ分科会問題提起者、Sports Analytics Japan2016, 2017実行委員、日本女子プロ野球機構事業理事などを歴任。現在に至る。

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