【スポクラコラム#10】スポーツビジネスを検討する際に、どうやって専門家に頼んだらいいのか?



「こういうことって、誰に相談したらいいでしょうか?」 「こういう人をぜひご紹介ください」 「どういう風にスポーツの専門家の人と仕事したらいいでしょうか?」 最近すごーく増えている問い合わせの一つです。 この場合「なぜ専門家に仕事を頼みたいのか」ということがまだ明確ではないケースが非常に多いです。 「なぜ、何を頼みたいのか」を一覧にするとこんな感じです。


1)情報や知識がないから

2)関係者との人脈がないから

3)対応力に不安があるから

4)専門能力に欠けているから

5)当事者性がない

6)客観的に物事を見れない、判断できない

7)視野や狭い


少し、細かく見てみましょう。

1)情報や知識がないから 自社がまだスポーツビジネスの知識がない、という場合には、情報を持っている専門家を雇うのがいいでしょう。 ただしスポーツビジネスは日進月歩なので、定期的に情報をアップデートしている専門家をおすすめします。 たまに「古い昔の情報」でずっと食っている専門家もいますので、そこは見極めた方がよいでしょう。 2)関係者との人脈がないから ビジネスはなんだかんだいって人の縁や信頼があって商取引きが始まるものです。つまり関係者を知らない、ということはそれだけビジネスがやりにくいということです。 人脈や業界で信頼が高い専門家をチームに引き入れることによって、仕事がスムーズに行くことが多いものです。 「ただ知っている」「知人である」だけでなく、その専門家が評判が高いか、信頼されているかもチェックすると良いでしょう。 3)対応力に不安があるから 商売はたいてい「予想外のこと」だらけ。経験がないとこういった予想外のことに思ったよりも対処に時間がかかってしまったり、そこで失敗してしまったりします。スポーツビジネス経験がある専門家は、過去の経験から、複数の対応力を生み出します。 ただし、その専門家が多様な対応力を持っているかどうかは、「こういう場合はどうするのですか」と質問してみたりして、対応力をある程度見極めておいた方がいいでしょう。 4)専門能力に欠けているから スポーツビジネスは、通常のビジネスと類似のところもありますが、だいぶ違うところもあります。行政との関係性や、特殊なマーケティング、放映権やライセンスなどのライツの部分、連盟や協会のガバナンス、特殊なスポーツのスポンサー活用など、専門能力に欠けた部分を専門家で埋めあわせるという考えがあります。 これはもちろん専門能力があるかどうかを事前に見極めておいた方が良いです。 5)当事者性がない スポーツビジネスに参入するかどうかを決めかねている場合がよくあります。しかし、迷ったまま商売がうまくいくはずがありません。「うちもスポーツビジネスにきちんと入って、スポーツと地域を盛り上げていきます」という、当事者意識があって始めて仲間ができるものです。 そういった当事者性をもったスポーツ産業での商売の姿勢を学ぶ先輩としての専門家を雇うという考え方もあります。 スポーツビジネスにおいての覚悟や責任性をきちんともった専門家とともに仕事をすることで、自然と身についていくものです。 6)客観的に物事を見れない、判断できない スポーツ産業の顧客や競合、ステークホルダー、グローバルの動きなどを把握していないと、客観的に自社のやろうとしていることがいいのかわるいのか、判断できず、違う方向に行ってしまうかもしれません。いつのまにか法に触れてしまったり、破ってはいけない業界慣習を下手に破ってしまい総スカンされるなどのリスクもあります。 7)視野や狭い 将来が見通せないと、計画や戦略も作れないものです。ただそこが見えないとなかなか暗闇を這って歩くような感じになってしまいます。 これからの未来を見据えている専門家と仕事をすることで、見る能力も養われていくものです。 ただし物事を表面的に広くみている専門家もいますので、きちんと深く構造的に考えている専門家なのかどうかは見極めが必要です。

いずれにせよ、専門家やコンサルタントといっても、所詮人間です。1)から7)の差は一般の人と比べても、追いつかないほど差があるわけではありません。 ただ、その専門家やコンサルタントが数年、時には数十年、経験の中で身につけたものを、あなたが今から身につけようとおもったら、それはそれで時間がかかります。 目の前に2020年も迫っています。 だから、上記のような観点から、自分に必要な、いい専門家を見つけたら、「時間を買う」つもりで、専門家にきちんとお金を払って、雇い、存分に活用したらいいと思います。 バブル崩壊と、その後のリーマンショックの中で、とにかく企業が自社の外にお金を出すなというコスト削減時代がありました。 その影響もあるのでしょうか?あるいは過去にあまり品質がよくないコンサルタントに荒らされてしまったなどのご経験もあるのでしょうか? 「とにかく外部の専門家を雇うことことは悪だ」 みたいな方がたまにいらっしゃいますが、必要な外部資源を調達しない、というのは、経営学的には理解ができない行為です。

むしろ、新分野や成長産業の分野は、スピード早くやった方が成功確率が早かったりします。 専門家や外部のコンサルタントのほとんどは「できない仕事を魔法のようにやってくれる」人ではなく、「自社だけなら3年かかって55点のところを、2年で75点ぐらいにしてくれる人」と思った方が良いでしょう。

「え、結構地味な違いじゃない?」と思うかもしれませんが、そのぐらい差がでると、結構数字的なインパクトが変わってくると思いますよ。 うまく活用すれば「早く」「いい仕事」になる人、ぐらいに思っていただいた方が、良いかもしれません。


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執筆者

石井宏司

株式会社スポーツマーケティングラボラトリー コンサルティング事業部

執行役員


東京大学大学院卒業(教育学修士)。研究テーマはインターネットと教育、オンラインのラーニングコミュニティ生成について。1997年にリクルートに入社。インターネットの新規事業、他社との事業アライアンス交渉、地方創生コンサルティング、メディアによる地域活性ビジネス、企業再生コンサルティングなどに従事。2009年に野村総合研究所に経営コンサルタントとして入社。経営改革、新規事業、企業再生などのテーマでコンサルティングを行う。2014年頃よりスポーツを中核とした都市再生や新成長産業としてのスポーツ産業の成長支援に携わるようになる。

スポーツ庁未来開拓会議提言、大学スポーツ改革検討会議委員、スポーツ庁技術審査員、沖縄スポーツ産業クラスター形成実行委員、大阪経済大学客員講師(スポーツ情報学)、関西財界セミナー2016スポーツ分科会問題提起者、Sports Analytics Japan2016, 2017実行委員、日本女子プロ野球機構事業理事などを歴任。現在に至る。

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